公衆栄養学 第5版

酒井徹/郡俊之・編
シリーズ:
栄養科学シリーズNEXTシリーズ

公衆栄養学 第5版

発行
2015/02/20
サイズ
B5判
ページ数
217
ISBN
978-4-06-155382-8
本体
2800円(税別)
在庫
在庫なし

電子書籍

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内容紹介

健康日本21(第二次)の公衆栄養プログラムや,特定保健指導の現状など最新データに基づき改訂.食事摂取基準2015準拠.


日本人の平均寿命は男女とも80歳を超え世界でもトップクラスに位置し,また,疾患別年齢調整死亡率の推移をみても全体として低下傾向を示しており,世界でも有数の健康な国である.一方,国民医療費はここ最近毎年1兆円ずつ増加し, 平成21 年には国民所得に対する比率が10% を超え, 平成24 年には11.17%と国家財政を逼ひっぱく迫 している.国民医療費が増加する要因の一つとして,少子高齢化があげられる.編者らの学生時代と現在の社会情勢はさほど変化をしていないと思っていたが,65歳以上の高齢人口の割合は,ここ20年で10%ほど増加し25.1%となっていた.将来推計人口によると平成72年には,国民の4割が65歳以上の高齢者に該当するとしている.少子高齢化が進む中,医療を必要としない健康な状態でいられる期間をできるだけ延長することが国民医療費や個々人の健康を考えるうえでとりわけ重要な課題といえる.健康状態はさまざまな要因によって規定されているが,栄養とのかかわりは大きい.適切なエネルギーを摂取して,適度な運動を行うことで肥満症は予防できるが,現実の肥満者の割合を見てみると体重管理がうまくいっていないことがうかがえる.栄養や運動の重要性がわかっていても行動変容まで行き着くことが困難であることを示すよい例である.食の専門家である管理栄養士・栄養士は,疾患の一次予防のために,集団レベルで食生活における問題点を抽出し,その問題解決のために食環境を含めた総合的かつ横断的な計画・施策を立案し実施する能力,そしてその実施計画に対して適切な評価を行える能力が求められている.
今回の改訂では,これまでのNEXTシリーズの編集方針をふまえつつ「管理栄養士国家試験出題基準」に十分に対応した内容とした.栄養学の実態把握や改善効果の評価のためには統計は必須である.本書では,公衆栄養学分野でどのような統計を使うかについての基礎知識を,例題を用い平易に解説した.また,ライフステージに応じた公衆栄養プログラムに関する行政制度を解説するとともにPDCA(plan, do, check, act)サイクルに則した事例を提示し,管理栄養士・栄養士がこれら事業に対して役立てることができるように工夫している.栄養改善のプロとして活躍する管理栄養士・栄養士の基礎づくりに本書が貢献できれば,編者としてこの上ない喜びである.(まえがきより)

【シリーズ総編集】木戸康博/宮本賢一
【シリーズ編集委員】河田光博/桑波田雅士/郡俊之/塚原丘美/渡邊浩幸 
【執筆者一覧】市川知美/岩橋明子/岡本尚子/岡本美紀/加藤亮/國井大輔/幸林友男
郡俊之/後藤淳平/小西香苗/近藤順子/近藤真紀/坂井堅太郎/酒井徹/猿倉薫子/鹿内彩子/首藤恵泉/妻木陽子/德野裕子/巴美樹/中本真理子/中森正代/平山志ほり/福村智恵/古川曜子/松尾知恵/矢澤彩香/山本茂

目次

1. 公衆栄養学の概念
 1.1 人間集団を対象とする栄養学
 1.2 疾病予防のための栄養学
  A. 日本は世界でも有数の長寿の国
  B. 日本における少子高齢問題
 1.3 超高齢社会と健康・栄養問題
 1.4 わが国の食料需給
  A. 食料需給表は食物の生産から消費にいたる動きを示す
  B. 日本の食卓は,半数以上が海外からの食物に依存している
 1.5 食環境の変化
  A. 生態系と食料
  B. 食品生産・流通
  C. 食情報の提供
  D. 保健を目的とした食品の提供
 1.6 保健・医療・福祉・介護システムと公衆栄養
  A. 生態系保全のための公衆栄養活動
  B. 地域づくりのための公衆栄養活動
  C. ヘルスプロモーションのための公衆栄養活動
  D. 自己管理能力(エンパワーメント)のための公衆栄養活動
  E. 疾病予防のための公衆栄養活動
  F. 少子高齢社会における健康増進
2. 公衆栄養の歴史
 2.1 諸外国の歴史
 2.2 日本の歴史
  A. 脚気予防から始まった日本の公衆栄養活動
  B. 学校給食が誕生した第二次世界大戦以前
  C. 栄養士法,栄養改善法の生まれた第二次世界大戦後の混乱期
  D. 管理栄養士制度ができた復興時代(1956 年~ 1965 年)
  E. 健康・体力づくり時代(1966 ~ 1977 年)
  F. 第1 次健康づくり対策時代(1978 ~ 1987 年)
  G. 第2 次健康づくり対策時代(1988 ~ 1999 年)
  H. 第3 次健康づくり対策時代(2000 ~ 2009 年)
  I. 第4 次健康づくり対策時代(2010 年~現在)
3. 食生活と栄養問題の変遷と現状
 3.1 食生活の変遷
  A. 穀類に偏った明治~第二次世界大戦前の食生活
  B. 飢餓と栄養欠乏の戦後混乱期
  C. 経済成長期の食生活
  D. 近年の食生活
  E. 料理・食事パターン
  F. 食生活の変化
 3.2 エネルギーと栄養素摂取量の変遷
  A. エネルギー摂取量
  B. 糖質,脂質およびタンパク質摂取量
  C. カルシウム摂取の努力が必要
  D. 気を抜けない食塩摂取量
 3.3 諸外国の健康・栄養問題の現状と課題
  A. 栄養不良
4. わが国の栄養問題の現状と課題
 4.1 食生活と循環器疾患
  A. 高血圧症
  B. 虚血性心疾患
  C. 脳卒中
  D. 糖尿病
  E. メタボリックシンドローム
 4.2 食生活とがん
  A. 食物と胃がん
  B. 食物と大腸がん
  C. 食物と肺がん
  D. がんにならないための食生活
 4.3 食生活と貧血・骨粗鬆症
  A. 貧血
  B. 骨粗鬆症
 4.4 食生活とアレルギー
  A. アレルギー罹患率
  B. アナフィラキシー
  C. アレルギーマーチ
  D. アレルギー疾患の増加の原因
  E. アレルギーによる日常生活の障害
  F. アレルギー疾患発症の予防
  G. 災害時のアレルギー対応
5. 栄養政策
 5.1 中央行政と地方行政
  A. 中央行政機関における栄養行政
  B. 都道府県
  C. 保健所
  D. 市町村
 5.2 栄養関係法規
  A. 健康増進法
  B. 食育基本法
  C. 栄養士法
  D. 調理師法
  E. 地域保健法
  F. 母子保健法
  G. 学校給食法
  H. 高齢者の医療の確保に関する法律
  I. 学校教育法
 5.3 管理栄養士・栄養士制度
 5.4 健康増進法に基づく事業
  A. 栄養表示基準制度
  B. 国民健康・栄養調査
  C. 特定給食施設
 5.5 健康日本21(第二次)
  A. これまでの健康増進対策と新たな国民健康づくり運動
  B. 健康日本21(第二次)の期間
  C. 健康日本21(第二次)の基本的な方向
  D. 健康日本21(第二次)における目標の設定と評価
  E. 地方自治体における健康増進に向けた取り組みの推進
 5.6 食生活指針
 5.7 健康づくりのための身体活動指針
 5.8 健康づくりのための休養指針
 5.9 健康づくりのための睡眠指針
 5.10 食事バランスガイド
  A. 作成の目的と位置づけ
  B. 「食事バランスガイド」のイラスト
  C. 各料理区分における摂取の目安の活用
  D. 活用上の留意点
 5.11 諸外国の健康・栄養政策
  A. 米国の公衆栄養問題の現状
  B. 米国における肥満者率
  C. 米国の栄養行政
  D. 米国の栄養士制度
6. 栄養疫学
 6.1 栄養疫学の概要
  A. 栄養疫学とは
 6.2 曝露情報としての食事摂取量
  A. 食物と栄養素
  B. 食事の個人内変動と個人間変動
  C. 日常的な・平均的な食事摂取量
 6.3 食事摂取量の測定方法
  A. 食事記録法
  B. 24 時間思い出し法
  C. 食物摂取頻度調査法と妥当性・再現性
  D. 食事歴法
  E. 陰膳法
  F. 食事摂取量を反映する生化学的指標
  G. 食事摂取量を反映する身体計測値
 6.4 総エネルギー摂取量が栄養素摂取量におよぼす影響
  A. 栄養素密度法
  B. 残差法
 6.5 疫学の指標と研究デザイン
  A. 疾病の頻度や生死に関する指標
  B. 曝露による効果の評価に関する指標
 6.6 疫学の方法
  A. 疫学調査の手順
  B. 疫学研究の方法
7. 公衆栄養活動に必要な統計学
 7.1 管理栄養士・栄養士と統計学
 7.2 データ解析の基本
  A. データと変数
  B. 標本と母集団
  C. 変数の種類と尺度
  D. データの分布とその特徴
 7.3 統計的検定の基本
  A. 帰無仮説と対立仮説
  B. 統計的に有意とはどういうことか
  C. 検定の種類
 7.4 検定の選択方法
 7.5 統計の実際
  A. 例1.週2 回のエアロビクス体操は,肥満男性のBMI を変化させるか?
     (対応のある2 群の検定)
  B. 例2.苦みを感じやすい子と感じにくい子では,野菜を食べる量に
      違いがあるのか?(対応のない2 群の検定)
  C. 例3.大豆イソフラボンをより多く摂取している人は血糖値が低いのか?
     (対応のない3 群以上の検定)
  D. 例4.男女で喫煙習慣は違うのか?(比率の差の検定)
  E. 例5.体を動かすことと筋肉量は関連するか?(相関)
  F. 例6.1 日の運動量から全身の筋肉量を予測できるか?(回帰分析)
  G. 例7.複数の要因の影響を除いた結果が知りたい(多変量解析)
8. 地域栄養マネジメント
 8.1 公衆栄養マネジメント
 8.2 公衆栄養アセスメント
  A. 公衆栄養アセスメントの目的と方法
  B. 食事摂取基準の地域集団への活用
  C. 食事摂取基準の活用法
  D. 社会調査法
  E. 既存資料の活用
 8.3 公衆栄養プログラム計画
  A. 計画策定
  B. 運営面・政策面のアセスメント
 8.4 公衆栄養プログラムの目標設定
  A. 改善課題の抽出と短期・中期・長期目標
  B. 改善課題に基づく改善目標の設定
 8.5 公衆栄養プログラムの実施
  A. 地域社会資源の管理
  B. プログラム実施と関係者・機関の役割
  C. コミュニケーションの管理
 8.6 公衆栄養プログラムの評価
  A. 評価の種類
  B. 評価の流れ
  C. 評価のデザイン
9. 公衆栄養プログラムの展開
 9.1 都道府県,保健所設置市および特別区,市町村における行政栄養士の役割
  A. 都道府県
  B. 保健所設置市および特別区
  C. 市町村
 9.2 施策と地域事業
 9.3 市町村における地域集団の特性別プログラムの展開
  A. 妊娠期,授乳期,新生児期,乳幼児期
  B. 成長期(学童期・思春期)を対象としたプログラム
  C. 成人期を対象としたプログラム
  D. 高齢者を中心としたプログラム
 9.4 市町村,保健所,本庁におけるプログラムの展開
  A. 健康・食生活の危機管理と食支援
  B. 地域栄養ケアのためのネットワークづくり
 9.5 保健所,本庁におけるプログラムの展開
  A. 食環境づくり
  B. 高齢期を中心としたプログラム(在宅療養,介護支援)
 9.6 生活習慣病ハイリスク集団におけるプログラム展開
  A. 特定健康診査・特定保健指導
  B. 特定健康診査項目
  C. 特定保健指導対象者の選定と階層化の方法
  D. 特定保健指導の目的
  E. 特定保健指導の計画・実施・評価
  F. 中間評価の結果・政策
  G. 特定保健指導の事例
付録1 栄養関係法規
 栄養士法(抜粋)
 健康増進法(抜粋)
 健康増進法施行規則(抜粋)
 食育基本法(抜粋)
 地域保健法(抜粋)
付録2 管理栄養士・栄養士配置規定