公衆栄養学 第3版

山本茂/酒井徹/郡俊之・編
シリーズ:
栄養科学シリーズNEXTシリーズ

公衆栄養学 第3版

発行
2009/03/20
サイズ
B5判
ページ数
181
ISBN
978-4-06-155360-6
本体
2,600円(税別)
在庫
在庫無し

内容紹介

特定健康診査・特定保健指導の実際と公衆栄養プログラムの充実を図った.国民健康・栄養調査,各種指針・基準,法令など最新の情報に改訂.

【シリーズ総編集】中坊幸弘/山本茂
【シリーズ編集委員】海老原清/加藤秀夫/河田光博/木戸康博/小松龍史/武田英二/辻英明
【執筆者一覧】今木雅英/加藤亮/國井大輔/幸林友男/郡俊之/近藤真紀/坂井堅太郎/酒井徹/猿倉薫子/首藤恵泉/中森正代/福村智恵/山本茂

目次

1. 公衆栄養学の概念
1. 1 人間集団を対象とする栄養学
1. 2 疾病予防のための栄養学
1. 3 高齢化社会と健康・栄養問題
1. 4 わが国の食料需給
A. 食料需給表は食物の生産から消費に至る動きを示す
B. 日本の食卓は,半数以上が海外からの食物に依存している
C. 食品ロス率
2. 公衆栄養の歴史
2. 1 諸外国の歴史
2. 2 日本の歴史
A. 脚気予防から始まった日本の公衆栄養活動
B. 学校給食が誕生した第二次世界大戦以前
C. 栄養士法,栄養改善法の生まれた第二次世界大戦後の混乱期
D. 管理栄養士制度ができた復興時代(1956年-1965年)
E. 健康・体力づくり時代(1966-1977年)
F. 第1次健康づくり対策時代(1978-1987年)
G. 第2次健康づくり対策時代(1988-1999年)
H. 第3次健康づくり対策時代(2000年-現在)
3. わが国の食生活と栄養問題の変遷と現状
3. 1 食生活の変遷
A. 穀類に偏った明治-第二次世界大戦前の食生活
B. 飢餓と栄養欠乏の戦後混乱期
C. 経済成長期の食生活
D. 近年の食生活
E. 料理・食事パターン
3. 2 エネルギーと栄養素摂取量の変遷
A. エネルギー摂取量
B. 糖質,脂質およびタンパク質摂取量
C. カルシウム摂取の努力が必要
D. 気を抜けない食塩摂取量
4. わが国の栄養問題の現状と課題
4. 1 食生活と循環器疾患
A. 高血圧症
B. 栄養と虚血性心疾患
C. 脳卒中
D. 糖尿病
E. メタボリックシンドローム
4. 2 食生活とがん
A. 食物と胃がん
B. 食物と大腸がん
C. 食物と肺がん
D. がんにならないための食生活
4. 3 食生活と貧血・骨粗鬆症
A. 貧血
B. 骨粗鬆症
4. 4 食生活とアレルギー
A. アレルギー罹患率
B. アナフィラキシー
C. アレルギーマーチ
D. アレルギー疾患の増加の原因
E. アレルギーによる日常生活の障害
F. アレルギー疾患発症の予防
5. 食事摂取基準
5. 1 栄養素の食事摂取基準の概念
5. 2 エネルギーの食事摂取基準
A. エネルギー摂取基準の策定
B. 二重標識水法(DLW法)によるエネルギー消費量(TEE)の測定
C. 基礎代謝量
D. 年齢ごとのエネルギー摂取基準
5. 3 タンパク質の食事摂取基準
A. 年齢ごとのタンパク質摂取基準(推定平均必要量・推奨量)
B. 目標量
5. 4 脂質の食事摂取基準
A. 総脂質
B. 飽和脂肪酸
C. n-6系脂肪酸
D. n-3系脂肪酸
E. 対象特性別
F. コレステロール
5. 5 炭水化物・食物繊維の食事摂取基準
A. 炭水化物
B. 食物繊維
5. 6 水溶性ビタミンの食事摂取基準
A. ビタミンB1
B. ビタミンB2
C. ビタミンC
5. 7 脂溶性ビタミンの食事摂取基準
A. ビタミンA
B. ビタミンE
C. ビタミンD
5. 8 ミネラルの食事摂取基準
A. カルシウム
B. 鉄
5. 9 電解質の食事摂取基準
A. ナトリウム
B. カリウム
5. 10 食事摂取基準の活用
A. 活用の基本的な考え方
B. 活用の基本的な方法
C. エネルギーの評価
D. エネルギーの計画
6. わが国の栄養政策
6. 1 中央行政と地方行政
A. 厚生労働省とその他の省における栄養行政
B. 都道府県
C. 保健所
D. 市町村
6. 2 栄養関係法規
A. 栄養士法
B. 健康増進法(旧栄養改善法)
C. 食育基本法
D. 調理師法
E. 地域保健法
F. 母子保健法
G. 高齢者の医療の確保に関する法律(旧老人保健法)
H. 学校教育法
6. 3 管理栄養士・栄養士制度
6. 4 栄養表示基準制度
A. 栄養表示基準制度の概要
B. 特別用途食品について
C. 外食の栄養成分表示
6. 5 国民健康・栄養調査
6. 6 健康日本21
A. 背景と目的
B. 期間
C. 改善目標の設定
D. 国,都道府県,市町村の役割
E. 健康日本21の実践
F. 健康日本21の中間報告について
6. 7 食生活指針
6. 8 健康づくりのための運動指針
6. 9 健康づくりのための休養指針
6. 10 特定給食施設
A. 特定給食施設とは
B. 特定給食施設における管理栄養士,栄養士の配置
C. 各種特定給食の特徴
6. 11 食事バランスガイド
A. 作成の目的と位置づけ
B. 「食事バランスガイド」のイラスト
C. 各料理区分における摂取の目安の活用
7. 地域栄養学
7. 1 公衆栄養マネージメント
7. 2 公衆栄養アセスメント
A. 社会調査法
B. 既存資料の活用
C. 栄養状態判定
7. 3 公衆栄養プログラム計画
A. 計画策定
B. 運営面のアセスメント
C. 政策面のアセスメント
7. 4 公衆栄養プログラムの目標設定
7. 5 公衆栄養プログラムの実施
A. 地域社会資源の管理
B. プログラム実施と関係者・機関の役割
C. コミュニケーションの管理
7. 6 公衆栄養プログラムの評価
A. 評価の種類
B. 評価の流れ
C. 評価のデザイン
7. 7 特定健康診査・特定保健指導
A. 新たな健診・保健指導の理念と方向性
B. 特定健診の内容
C. 特定保健指導の内容・考え方
D. 特定保健指導の計画・実施・評価
8. 栄養疫学
8. 1 栄養疫学の概要
A. 栄養疫学とは
8. 2 曝露情報としての食事摂取量
8. 3 食事摂取量の測定方法
8. 4 総エネルギー摂取量の栄養素摂取量におよぼす影響
8. 5 疫学指標
8. 6 疫学の方法
A. 疫学調査の手順
B. 疫学研究の方法
9. 公衆栄養学で必要な統計
9. 1 統計の使い分け
9. 2 統計の実際
A. 例題
B. 解析内容
C. 標本サイズの決定
D. 対象者の決定
E. グループ分け
F. 測定項目
G. 統計計算
10. 国際栄養
10. 1 栄養欠乏
A. 栄養欠乏の実態
B. 栄養欠乏状態の判定
C. おもな栄養障害とその対策
D. 栄養障害の予防対策
E. 国際機関の援助活動
10. 2 米国の公衆栄養問題と活動
A. 米国の生活習慣病の現状
B. 米国における肥満者率
C. 米国の栄養行政
D. 米国の栄養士養成制度
付録1 栄養関係法規(抜粋)
付録2 管理栄養士・栄養士配置規定